サンダースよ、がんばれ！

台湾にいるユイが、この間までよちよち歩いていたと思ったら、もう高校受験。
無事試験を終えて我が家で晩飯。

ちらし寿司、レンコンの梅酢和え、ニンジンのサラダ、ナマコ酢、マグロ赤身刺し。
グラタンは、ホウレンソウ、豆腐、チーズ、しめじ、玉ねぎ、サトイモ、みそ、、カミさんの試作。
ヒレステーキは俺がミディアムレアで焼く。
食後はＮＡＯＫＩのケーキ。
お腹がすいていたらしく、旺盛な食欲で平らげるユイ。
試験結果はどうなってもこの笑顔と食欲があれば心配いらない。
俺ももりもり食ってグビグビ呑む。
ガンマも中性脂肪も、片目をつぶって見逃してくれい。

朝日朝刊に「２１世紀の資本」の著者・トマ・ピケティがコラムを書いている（ルモンド紙、２・１４付け記事の抄訳）。
昨日は「米大統領選　サンダース氏は新時代を開くか」。
３０～７０年代、アメリカが不平等の是正のため、野心的な政策を進めたことを思い出させる。
思い出させる、というのは、それが俺の同時代の出来事だから。

　３０～８０年までの半世紀に、米国で年収１００万ドルを超える層に課された最高税率は平均８２％だった。４０～６０年代、ルーズベルトからケネデイ大統領までの時代は９１％に達し、レーガン氏の大統領選があった８０年時点でも７０％を維持していた。
　米国で、この政策が戦後の経済成長の勢いをそぐことは一切なかった。相続税にも高い累進税率が課され、その税率は何十年もの間、巨額の財産に対しては約７０～８０％だった。

つまり、クリントン（共和党は言うに及ばず）は、サンダースの公約を実現不可能な夢物語だというが、それはほんの少し前のアメリカで実際に行われた政策だったのだ。
レーガンは８６年、最高税率を２８％に引き下げオバマに到る現在まで４０％あたりにとどめている。

ピケテイの「２１世紀の資本」にアングロサクソン、とくに米国において、１９８０年代後半から所得格差が急上昇しているグラフが載っている。

米国では、トップの１％が国民総所得にしめる割合は１９７０年代に８％程度だったのが２０１０年代には１８％に達し、トップ０．１％で見るとシエア２％が１０％へと未曽有の上昇を示している。
大陸ヨーロッパ各国では同時期に所得格差がそれほど拡大していないことを観れば、最上位の労働者が高等教育とか技能収得によって生産性をあげたからという能力主義の理屈ではこの急激な所得格差拡大は説明できない。

ピケテイは「２１世紀の資本」において、「要するに、賃金格差が米国とイギリスで急拡大したのは、１９７０年以降米国とイギリスの企業が、極端に気前のいい報酬パッケージを容認するようになったからだ」としている（同じ志向の社会規範はヨーロッパと日本でも”遅れて”発達しているともいう）。
しかも役員報酬が最も急上昇するのは、売り上げと利潤が外部要因で増えたときなのだ。
「ツキに対する報酬」という言葉（バートランドとムライナタン）をピケテイは引いている。
ツキが人生を左右することはあってもいいだろうが、それは宝くじに当たった人がいてもいいという程度ではなかろうか。
貧困にあえぐ若者を犠牲にしてトップ経営陣だけが太り続けるのでは、たまらない。
たいがいにしろい！
４０年前にできたことができないはずがない、アメリカを太った金融資本や軍産複合体に飼われた政治家から取り戻せ！
それがサンダースの善戦を支えているのではないか。